【介護事業経営者向け】訪問看護ステーションでスタッフが離職しない方法とは

訪問看護ステーションでは看護師だけではなく、理学療法士や作業療法士など多職種が働いています。

働く環境の整備が大変で離職を防ぐのが事業経営者の中で課題となっているのではないでしょうか。

今回は介護事業経営者へ向けて、訪問看護ステーションでスタッフの離職を防ぐ方法を解説していきます。

訪問看護ステーションにおける離職の現状

訪問看護ステーションの離職率は2019年の時点で常勤は18.2%、非常勤は20.4%、全体で19.1%となります。年でばらつきはあるものの、毎年16～20%ほどの離職率です。

全産業平均の離職率が15.6％なため、訪問看護ステーションの離職率は高いことが分かります。

産業別の離職率では「宿泊業・飲食サービス業」「生活関連サービス業・娯楽業」に次いで3位という結果です。

また2011年の厚生労働省の調査では、病院の離職率12.6％に比べ訪問看護では15.0％と高い結果が出ていました。

同じ職種だったとしても、訪問看護で働いている場合の離職率が高くなってしまうのは何故なのでしょうか。

訪問看護ステーションにおける離職の背景

訪問看護ステーションでの仕事は、身体的に負担が大きい業務も多くあります。そのため、妊娠や育児をきっかけに辞める女性や、加齢とともに辞める世代が多いのが現状です。

しかしこれらの理由は訪問看護ステーションに限った理由ではありません。

訪問看護ならではの離職の理由に「自分の知識・技術に自信がない」があります。訪問看護では1人での判断を強いられて精神的負担を感じたり、多職種連携に負担を感じたりする場合が多くあるようです。

また、訪問看護にはある程度の経験を経て入職するスタッフが多いです。そのため管理者の考えや理念に共感できなかったり、人間関係のトラブルなどで退職するケースもあります。

訪問看護の現場は一人行動の時間が多くなるため、他のスタッフと短い時間内でコミュニケーションを図ることが重要です。

離職を防ぐために必要な経営者の対応

離職を防ぐために必要な経営者の対応として、職員ごとに訪問件数が多くなってしまっていないか、業務の偏りがないかを確認しましょう。

各職種のサポートや新人を支える役職を作り、精神的負担を取り除けるようにすることも大切です。

経営者なら誰しも「早く独り立ちして欲しい」と焦る気持ちがあると思います。しかし新入職員の独り立ちを急がず、スタッフ一人ひとりに合わせた研修期間を設けることで離職を防ぐことができます。

新入職員が一人で訪問する精神的な負担を解消するために、いつでも現場から相談を受けられるサポート体制も整えなければなりません。社用携帯を支給し、訪問先からでも気軽に相談できる環境作りが重要です。

また入社後のギャップを感じないように、求人にさまざまな情報を乗せておいたり、体験訪問を行っていたりする事業所もありますので参考にしてください。

訪問看護ステーションにおける適正を知っておく

訪問看護ステーションにはどんな適性があるのかを把握しておくことも離職を防ぐ方法になります。

病棟勤務経験者であっても、病棟と訪問では働く環境にかなり違いがみられます。

病院のような医療機器が整った環境ではないため、必要最低限の準備で対応する技術が必要です。そしてさまざまな職種と円滑に連携を図れるコミュニケーション能力も求められてきます。

訪問看護ステーションで働く人は、どんな人がむいているのでしょうか。

・患者に寄り添った丁寧な対応ができる人
・予期せぬ事態に臨機応変に対応できる人
・コミュニケーション能力が高い人
・ストレスやプレッシャーを上手く克服できる人

経営者は体験や面接の段階で、これらの適性を見極めることも離職を防ぐ方法の一つになります。