デイサービスで採用率を向上させる方法を解説します！

「スタッフが集まらずに困っている」
「デイサービスの採用率を向上させる方法を知りたい」

このような悩みを抱えているデイサービス経営者も多いのではないでしょうか。

この記事では、デイサービスの採用率を向上させる方法について解説します。この記事を読むことで、自社の採用戦略における問題点と改善策方法が理解できます。

デイサービスの人材採用状況

介護業界は現在、深刻な人手不足の危機に直面しています。2023年には約22万人、2040年には約69万人の介護人財が不足するとのデータが厚生労働省から発表されています。

この問題はデイサービスを含む多くの施設で顕著に見られ、介護労働安定センターの調査によれば、施設の64.4%が人材の「大いに不足」「不足」「やや不足」と感じています。

さらに、介護サービス業の有効求人倍率は4.01倍。これは、1人の介護職員に対して4つの施設が競争していることを示しています。

このような状況は、将来的にも続くと予想され、多くの施設が人手不足の問題に直面することは避けられません。施設運営者は、この問題への対策を急ぐ必要があります。

参考）厚生労働省「第8期介護保険事業計画に基づく介護人財の必要数について（別紙1）」
参考）介護労働安定センター「令和3年度 介護労働実態調査」
参考）厚生労働省「一般職業紹介状況(令和4年12月分及び令和4年分)」

デイサービスの採用率が低下する原因

デイサービスの採用率が低下する原因として、応募が来ない、面接に来ない、内定後に断るなどが挙げられます。デイサービスの採用率が低下する各原因について解説します。

応募が来ない

デイサービスの職員を募集しても応募が来ない可能性があります。応募が来ない原因としては、求人をかけるエリアが間違っている、募集要件が悪い、認知してもらえない、などの理由が考えられます。

求人をかけるエリアを広げる、求人を出す媒体を見直す、などの対策を考えるとよいでしょう。

面接に来ない

応募はあるのに、面接に来ない場合もあるでしょう。

応募してくる時点で、興味を示してくれていることになります。しかし、面接の時間を忘れていた、他の会社の面接と時間が被ってしまった、などの理由で面接を拒否される可能性も考えられます。

面接の日程が決まったら、数日前にリマインドメールや電話で日程を確認するなどの対策を立てるとよいでしょう。

内定後に断る

面接を実施して、採用することが内定した状態で断られることもあります。内定後に断られる理由として、面接の内容に不満があった、他の会社で働くことにした、といったことが考えられます。

内定後に断られないためには、面接の方法を見直すと良いでしょう。内定後に断られることが多い場合、面接官の印象が悪い可能性もあります。実際の面接を想定したロールプライングなどを社内で実施し、面接の内容を改善しましょう。

デイサービスの採用率を上げる方法

デイサービスでの採用率を上げる方法として、歩留まりの状況を把握し、原因に応じて対処することをおすすめします。

求人を出してから採用になるまでのステップにおいて、どの段階で離脱される確率が高いのか、過去のデータを分析しましょう。そこから原因を推測し、採用率を上げることをおすすめします。デイサービスの採用率を上げる方法について解説します。

歩留まりの状況を把握する

歩留まりとは、採用活動のステップを踏んでいくなかで、次のステップに進んだ人がどれくらいの割合いるのかを分析することを指します。

一般的に介護人材を採用する場合、「募集→応募(面談調整中)→面談決定→面接済み→内定→採用」というステップで進みます。しかし、採用率が低い事業所では、採用に至る特定のステップで離脱している可能性が高いでしょう。

採用率を上げる場合、採用活動における歩留まりの状況を把握することから対策を立てていきます。

原因に応じて対処する

歩留まりの状況を把握したら、その原因に応じた対策を立てます。

例えば、応募が来ないのであれば、募集するエリアの変更や求人情報を出す媒体を変更すると改善するかもしれません。また、面接にこない人が多いのであれば、リマインドメールや電話などで面接日程を確認するようにしたら改善率が改善する可能性があるでしょう。

原因に応じた対策を立てなければ、見当違いの方法で求人をかけることになり、時間と費用を無駄に使ってしまう可能性もあるため注意しましょう。

まとめ

この記事では、デイサービスで採用率を向上させる方法について解説しました。

デイサービスを含む介護業界では、深刻な人材不足が問題視されており、戦略的に人材採用を行わなければ人材を確保することは困難です。

採用率を向上させるためには、歩留まりの状況を分析して、原因に応じた対策を立てなければ効果がありません。

まずは、自社の求人の出し方から見直し、戦略的に人材採用に取り組むことをおすすめします。