デイサービスの離職率を下げる方法を解説

デイサービスをはじめとする介護業界は、離職率が高いイメージを持たれることが多いです。

しかし実際には徐々に離職率が下がっている傾向にあり、職場改善の成果が現れてきているともいえます。

しかし、まだまだ離職率を下げる余地があるでしょう。

今回は、どうしたらデイサービスの離職率を下げられるかを解説します。

デイサービスの離職率の実態とは

デイサービスの離職率の平均を見てみましょう。介護労働安定センターが発表した「令和3年度介護労働実態調査結果」によると、訪問介護・介護職員の離職率の平均は「14.3％」となっています。

デイサービスの離職率はピーク時である平成19年の「21.6％」から比べると、約3分の2まで低下しています。介護職の離職率が低下したのは、各事業所が深刻な人手不足に頭を抱えながらも、努力を重ねてきた成果とも言えるでしょう。

デイサービスを離職する主な理由とは？

デイサービスを離職する主な理由は一体何でしょうか。いくつか理由とともに紹介していきます。

職場の人間関係やトラブル

デイサービスを離職する主な理由の中で、職場の人間関係やトラブルが原因になることがあります。

介護の仕事はチームでの連携や情報共有が必要になるため、人間関係が円滑にいかずギスギスしてしまうと、仕事に支障が生じることが出てくるかもしれません。

給与や待遇に不満を持った

給与や賞与、福利厚生などがしっかりしていないと、職員も将来が不安になり、もっと良い待遇の職場を探して転職を検討する職員が出てきます。

仕事で成果を出したら、適切な評価をもらえる環境にあることで、職員のモチベーションも持続させることができるでしょう。

ライフスタイルの変化

女性は妊娠や出産、育児のために退職を選択する場合があります。

出産の場合は、産前産後休暇や育児休暇を取ったのちに職場復帰をする人もいますが、家庭の状況により復帰が難しい場合もあります。

施設の経営方針に合わなかった

施設内のルールや就業規則など経営方針が合わないと仕事を続けることが難しいでしょう。

厳しすぎる規則などは職場の士気を下げる恐れがあるため、ほどほどにすることが大切です。

自分に仕事が合わなかった

介護の仕事だけでなく、どの仕事も相性があります。

努力してスキルを身に付ける人もいれば、違う部署に異動して活躍できる人、もしくはまったく別の職種への転職を希望する人もいるでしょう。

デイサービスの離職率を下げる方法を解説

デイサービスの離職の原因が分かったうえで、どのように離職率を下げていけばいいのでしょうか。

解説していきます。

労働条件の改善

残業を少なくすることや、有給休暇を取りやすくするなどの労働状況の改善が効果的です。

なるべく職員に時間外勤務の負担をかけさせず、また、職員全員が平等に有給休暇を取ることができる環境が理想的です。

職場内のコミュニケーションの円滑化を図る

職員同士で気さくに話ができる環境を作っていくことは、職場間のチームワークを向上させるにあたり非常に大切です。デイサービスの職場は多職種の職員で構成されているため、ある程度の円滑なコミュニケーションがとれる状態にないと仕事でトラブルが起こりかねません。

定期的なミーティングや勉強会を行うことで、多職種間でお互いを理解し合う機会になり、その後の仕事の連携も円滑になっていくことが期待できるでしょう。

必要に応じて勤務体制を変更する

仕事をしていると、仕事や人間関係、家庭の事情などさまざまな要因で勤務を続けることが困難になる人も出てくる場合があります。

必ずしも職員の希望通りに勤務体制を変更することは難しいかもしれません。

しかし、やむを得ない場合は、部署異動や勤務時間の変更など柔軟に対応することが望ましいでしょう。

賃金水準を向上させている

どんなにいい職場環境だったとしても、仕事量に見合った賃金でなければ職員も離職を考えるきっかけになるでしょう。

給与・賞与ともに、賃金水準は少しずつでもなるべく向上させることで、職員のモチベーションも上がっていくでしょう。

能力や仕事ぶりを評価し、賃金などの処遇に反映している

同じように働いていても、勤務年数の違いにより職員によって仕事のスキルが異なります。

職員の能力や仕事ぶりを定期的に評価し、手当や賞与など賃金によって反映することで、職員もさらに会社に貢献してくれるでしょう。

職員の声を聞くことが離職率の低下につながる

経営者や役職のある人が、職員の声を聴くことはとても重要です。

離職は、労働環境や給与などのミスマッチで起こります。そのため、職員に何か不満や悩みが出た場合は丁寧にヒアリングし、問題を解決することで、職員の離職を防げることもあるでしょう。

職員も一生懸命に働いています。だからこそ、定期的な評価や賃金の向上を積極的に行うことで、職員の仕事に対するモチベーションが向上し、良好な関係を築くことができます。

職員1人1人の声を積極的に取り入れて適切に評価し、円滑な関係を作っていきましょう。